進路COURSE
進路について
協創経営プログラムを卒業した後、４割程度が進学し、６割が就職をしています。 大学院は８割が接続先である社会システム工学コース（ビンゴゲームルーレット 自然科学研究科）に進学します。
就職先について
５割が首都圏に本社を持つ企業に就職します。業種として情報系の企業が多い傾向にあります。さらに建設業、製造業、サービス業、公的機関へも就職しています。
協創経営プログラムでは、地域産業との連携を重視した教育プログラムを行っていることから、地元へのUターンや地域貢献志向の就職を選択する人も少なくありません。 また、アントレプレナーシップ教育の影響もあり、ベンチャー企業への就職も珍しくありません。 ＊グラフデータは令和４年までの実績を掲載。
卒業生の声
丸山歩さん（SAPジャパン）
独自性あふれる協創経営での学びは、進路選びや現在の仕事に大きな影響を与えています。 まず進路選択ですが、特徴である「毎年次のインターンシップ」は働くことの解像度を段階的に高めてくれました。様々な業種に触れることで、自分の適性や将来本当にやりたいことを早くから考える癖がつきます。実際に就職活動をしていても「協創経営の独特なカリキュラムや学び」に関心を持っていただく企業は多かったように感じます。卒業後は企業向けのITサービス業で働いていますが、インターンで各企業が抱える課題に触れたり、そこでの課題感をもとに交換留学や海外インターンをしなければ考えなかった進路だと改めて思います。 また、協創経営での学び方は社会人生活にも活きています。「インターン（仕事）での実践と座学での知識習得を交互に繰り返して理解を深める」習慣が身についたおかげで、社会人になっても主体的に学び続けることができています。
佐々木るなさん（岩手県庁）
就職活動を行うにあたり、企業の規模や理念、雰囲気というのはある程度インターネット等で調べることができます。しかし、実際のところはどうなのか、というのは自分の目で確かめてみなければ分からないことばかりです。予想していたものとのギャップを見つけたり、組織体制を知ることで業種を含めた自分に合う企業を見つけるための経験値を上げることができると感じます。 協創経営プログラムで必修科目となっているインターンシップは、1年生の頃から少しずつ自分に合った企業のタイプを見つけると共に、社会人として働くための準備を早めに始める手段として役立ちました。県内の産業と深く関わりのある企業が多かったことも魅力だと思います。私は新潟県外の出身ですが、自分の地元の現状と比較してみたり、取り組みの違いを探してみたりと学びが多かったです。実際に就職活動をする中でも、私は3、4年次の課題解決インターンシップで行った企業と同じ業種を地元で受けました。インターンシップがなければ自分の進路の選択肢として考えていなかった様な業種だったため、そういった点でも大きな影響がありました。
＊インターンシップ系科目は令和４年度入学生より、産業・地域実習や課題解決プロジェクト等に名称変更。
高橋正悟さん（社会システム
工学コース進学,
株式会社NTTドコモ
(エヌ・ティ・ ティ・
コミュニケーションズ
株式会社))
協創経営プログラムでは、入学から卒業までの授業を通して「課題を設定し、計画を立て、実行に移し、一つの価値を創造し提案する」という一連の流れを経験し、その過程で必要となる方法論を学ぶことができました。 例えば課題解決やディベートに関する科目では、学生同士あるいは企業の方々と協力し議論することで様々な考え方や価値観に触れることができました。これらの経験は、研究活動あるいは社会人となる上で必要となるスキルであるように思えます。 特に「課題設定から解決方法を模索し、一つの解決策を考えること」は研究の本質であり、現在の大学院での主体的に学び,課題に対する解決策を講ずることにもその経験は役に立っているように感じています。 学部時代の経験の中で企業の方々と関わり、企業が抱える課題を解決していく経験にやりがいを感じ、可能な限り企業の課題解決に着目した研究分野と就職先を選択しました。
学部卒業生の主な就職先（順不同、敬称略）
【建設業】 大和ハウス工業、小柳建設、福田組、日の丸商会 【製造業】 A＆T、潤工社、ネスレ日本 【情報通信業】 日本SI研究所、CEC情報サービス、チューリップテレビ、BLAM、Dirbato、NECソリューションイノベータ、インテック、ヤフー、オービック 【金融業】 第四北越FG、秋田銀行 【不動産業】 アークスファインド 【サービス業】 SOMPOケア、SAPジャパン、敬光寺 【公的機関】 関東信越国税局、土地改良区、新潟県警、岩手県庁 令和３年度末までの実績。
博士前期課程修了者の主な就職先（順不同、敬称略）
【製造業】 AGC株式会社、キオクシア株式会社、グローバルウエハーズ・ジャパン株式会社、シンワ測定株式会社 【情報通信業】 株式会社NTTドコモ(エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社)
令和４年度末までの実績。